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IT技術者の処遇を改善すれば人手不足は解決する

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www.itmedia.co.jp

日本の労働力不足が叫ばれて久しいですが、ご多分に漏れずIT業界も人手不足が深刻化の一途を辿るばかりです。

今後ますます増えるIT需要に対し少子高齢化により労働人口が減ることで輪をかけて受給の乖離が進みます。需要の数は上向きに推移するのに供給の数は下向きに推移するのでその差は広がるばかりです。

IT業界に身を置く者としては、この先食うに困ることはまずないだろうという安心はできていいのですが、その一方で限られた労働力を酷使されるのではないかという不安もあります。

私は少しでも残業をすると寿命が減るという呪いにかかっているので残業はしたくありません。

 米国やアジア各国と比べ、日本は管理職クラスの割合や、理系専攻出身者が少ない傾向がみられた。日本では約47%が一般社員だが、米国では9割近くが管理職。日本の理系出身者は約5割だが、インドでは8割超に上っているという。 

こういった情報が浮き彫りになるにつけ日本が奴隷国家だという揶揄はあながち間違ってないなという思いになります。

米国の9割近くが管理職というのもそれはそれで歪だとは思いますが、世界と比べたときに日本の割合もやはり歪です。

日本では一部の特権階級が大多数の労働者を虐げている構図。しかも労働者は低賃金。

日本はIT人材不足な上にIT人材のスキル不足でもあります。

女性やシニア、外国人労働者といった人材を活用するのは結構ですが、スキルが伴っていなければ結局はIT後進国から抜け出ることはできないでしょう。

無闇矢鱈に裾野を広げるばかりなのではなく、まずは今いる人材の処遇改善から始めてはどうでしょうか。

結局はIT業界の労働環境が悪いことが知れ渡っているため誰もIT技術者にはなりたがらないのであって、処遇が改善されれば自然と人は集まってくるのです。

そうすれば無理して人材を集めようと躍起になる必要はありません。待っていれば勝手に集まってくるのだから。

日本のIT技術者の地位が向上するのはいつになることやら…